中小企業のためのVPN、EDR、CASB導入戦略：最適な組み合わせと検討ポイント
リモートワーク時代のセキュリティ課題と中小企業の現状
近年、働き方の多様化に伴いリモートワークが普及し、企業は場所にとらわれない柔軟な業務環境を構築できるようになりました。しかし、この変化は同時に、企業が直面するセキュリティリスクを大きく増大させています。特に中小企業においては、IT専門人材や予算、リソースが限られている中で、増え続けるサイバー攻撃の脅威に対し、どのように対策を講じるべきかという課題に直面していることでしょう。
従業員が社外のネットワークから業務を行う際、自宅のWi-FiやカフェのフリーWi-Fiなど、セキュリティが十分に確保されていない環境を利用することも少なくありません。このような状況下では、不正アクセス、マルウェア感染、情報漏洩といった脅威に晒されるリスクが高まります。また、クラウドサービスの利用増加も、データの所在が社外に広がり、従来の境界型防御では対応しきれない新たなセキュリティ課題を生み出しています。
本記事では、リモートワーク時代のセキュリティ対策において特に注目されるVPN、EDR、CASBという3つの主要なソリューションについて、その役割と機能、そして中小企業が限られたリソースの中でこれらの技術をどのように組み合わせて導入すべきか、具体的な検討ポイントを解説いたします。
VPN、EDR、CASBの基礎知識と役割
リモートワーク環境におけるセキュリティを強化するためには、多様な脅威に対応できる複数の防御策を組み合わせる「多層防御」の考え方が重要です。ここでは、その中心となるVPN、EDR、CASBそれぞれの基本的な役割と、リモートワーク環境での重要性について解説します。
VPN（Virtual Private Network：仮想プライベートネットワーク）
VPNは、インターネット上に仮想的な専用回線を構築し、安全な通信経路を確保するための技術です。
- 仕組みと役割: VPNを介して接続することで、データは暗号化され、第三者による盗聴や改ざんのリスクを低減します。特にリモートワークでは、従業員が自宅や外出先のネットワークから会社のシステムやデータにアクセスする際に、この安全な通信路が非常に重要となります。公共のWi-Fiなど、セキュリティレベルの低いネットワークを利用する場合でも、VPNを介することで通信内容の秘匿性が保たれます。
- リモートワークにおける役割: 社内システムへの安全なアクセス、情報漏洩リスクの低減、通信の匿名性確保などが挙げられます。従来のオフィス環境ではファイアウォールなどの境界防御で内部ネットワークを保護していましたが、VPNは社外から安全に「社内」へアクセスするための扉のような役割を果たします。
- 得意な脅威: 通信内容の盗聴、通信の改ざん、なりすましによる不正アクセス（認証が適切である場合）など、通信経路における脅威に対応します。
EDR（Endpoint Detection and Response：エンドポイントでの検知と対応）
EDRは、パソコンやスマートフォンなどの「エンドポイント（末端機器）」に特化し、脅威の検知、分析、そして迅速な対応を行うためのソリューションです。従来のアンチウイルスソフトが既知のマルウェアをブロックする「予防」が主眼であるのに対し、EDRは侵入を許してしまった後の「検知」と「対応」に重点を置いています。
- 仕組みと役割: エンドポイントの活動（ファイル作成、プロセス実行、ネットワーク通信など）を継続的に監視し、異常な挙動や不審な活動をリアルタイムで検知します。疑わしい挙動を発見した際には、そのプロセスを停止させたり、ネットワークから隔離したりするなどの対応を自動的、または管理者の指示に基づいて実行します。これにより、被害の拡大を防ぎ、迅速な復旧を支援します。
- リモートワークにおける役割: 従業員のデバイスが社外にあるため、社内ネットワークの境界防御が機能しにくいリモートワーク環境では、個々のデバイスそのもののセキュリティを強化することが不可欠です。EDRは、未知の脅威や巧妙な攻撃に対しても、エンドポイント側で早期に検知し、対応することで、デバイスの乗っ取りや情報漏洩を防ぐ最後の砦となります。
- 得意な脅威: 未知のマルウェア、ランサムウェア、ファイルレスマルウェア、内部不正、標的型攻撃など、エンドポイント上での異常な挙動を伴う高度な脅威に対応します。
CASB（Cloud Access Security Broker：クラウドアクセスセキュリティブローカー）
CASBは、企業が利用するクラウドサービスへのアクセスを可視化し、制御、データ保護、脅威防御、コンプライアンス遵守を支援するセキュリティソリューションです。
- 仕組みと役割: ユーザーとクラウドサービスの間でプロキシとして機能し、クラウドサービスの利用状況を一元的に監視・管理します。シャドーIT（企業が把握していないクラウドサービスの利用）の特定、不正なデータアップロードのブロック、機密データの流出防止、特定のユーザーからのアクセス制限など、多岐にわたるセキュリティ対策を提供します。
- リモートワークにおける役割: リモートワークの普及に伴い、Dropbox、Google Drive、Microsoft 365などのクラウドサービスが業務に不可欠となっています。CASBは、これらのクラウドサービス上でやり取りされるデータのセキュリティを強化し、どこからでも安全にクラウドサービスを利用できる環境を構築します。
- 得意な脅威: シャドーITによる情報漏洩、クラウドサービスからのデータ流出、不正アクセス、マルウェア感染（クラウド経由）、コンプライアンス違反など、クラウドサービスに特化した脅威に対応します。
VPN、EDR、CASBの比較と多層防御の考え方
VPN、EDR、CASBはそれぞれ異なるセキュリティ領域を保護し、異なる脅威に対して有効です。
| ソリューション | 主な保護対象 | 得意な脅威 | | :------------- | :-------------------- | :--------------------------------------- | | VPN | 通信経路、社内ネットワーク | 通信の盗聴・改ざん、不正な社内アクセス | | EDR | エンドポイント（PC、スマホ） | 未知のマルウェア、ランサムウェア、標的型攻撃 | | CASB | クラウドサービス | シャドーIT、クラウドからのデータ流出、不正アクセス |
単一のソリューションだけでは、すべての脅威を完全に防ぐことはできません。例えば、VPNで安全な通信路を確保しても、従業員のデバイスがすでにマルウェアに感染していれば、そのマルウェアがVPNトンネルを通じて社内ネットワークに侵入してしまう可能性があります。また、CASBでクラウドサービスの利用を制御しても、従業員のPCがマルウェアに感染していれば、PC内の機密情報が流出するリスクは残ります。
ここで重要となるのが「多層防御」の考え方です。異なる種類のセキュリティ対策を複数組み合わせることで、万が一、一つの対策が突破されても、別の対策が脅威を食い止めるという重層的な防御体制を構築します。
例えば、VPNで社内システムへの安全なアクセスを確保しつつ、各従業員のPCにはEDRを導入してデバイスの不正挙動を監視します。さらに、クラウドサービス利用についてはCASBで可視化と制御を行うことで、通信路、デバイス、クラウドサービスという異なるレイヤーでのセキュリティを強化し、包括的な防御を実現します。これにより、攻撃者は複数の防御線を突破しなければならなくなり、攻撃の成功率が大幅に低下します。
中小企業が導入を検討する際のポイント
限られた予算やリソースの中で、VPN、EDR、CASBの中からどのソリューションを導入し、どのように組み合わせていくかは、中小企業にとって重要な意思決定となります。
1. 現状のセキュリティ課題と優先順位の特定
まずは、自社がどのようなセキュリティリスクに最も晒されているかを把握し、優先的に対策すべき領域を特定しましょう。
- 社内システムへのリモートアクセスが多い場合: VPNの導入が優先されるでしょう。安全な通信路の確保は、リモートワークの基本中の基本です。
- 従業員のデバイス管理が手薄で、マルウェア感染リスクが高いと感じる場合: EDRの導入を検討すべきです。特に、標的型攻撃やランサムウェアへの対策として有効です。
- クラウドサービスの利用が活発で、データ流出やシャドーITに懸念がある場合: CASBの導入が効果的です。クラウドデータの可視化と制御は、コンプライアンス遵守にも繋がります。
2. 予算と運用リソースの現実的な評価
各ソリューションの導入費用だけでなく、運用にかかるコストや人的リソースも考慮に入れる必要があります。
- VPN: 比較的導入しやすく、多くの中小企業で既に導入されているケースもあります。クラウド型VPNサービスを利用すれば、自社でのサーバー管理負担を軽減できます。
- EDR: 高度な検知能力を持つ反面、運用には専門知識が求められる場合があります。脅威アラートの監視や対応をベンダーに任せるMDR（Managed Detection and Response）サービスなども検討すると良いでしょう。
- CASB: クラウド利用状況の把握やポリシー設定など、導入後の設定や調整が必要になる場合があります。
3. 既存システムとの連携と段階的な導入
既存のIT環境やセキュリティ対策ツールとの連携性も重要な検討ポイントです。
- 段階的な導入: 一度に全てのソリューションを導入するのが難しい場合は、最もリスクが高いと判断される領域から段階的に導入を進めることを検討してください。例えば、まずはVPNで通信経路の安全を確保し、次にEDRでエンドポイントの防御を強化、最後にCASBでクラウド環境を保護するといったステップも考えられます。
- マネージドサービスの活用: 自社での運用が難しいと感じる場合は、セキュリティ対策の運用を専門業者に委託するマネージドセキュリティサービスプロバイダー（MSSP）の活用も有効です。これにより、専門知識がなくても高度なセキュリティ対策を導入し、運用を継続することが可能になります。
4. 経営層への説明のヒント
セキュリティ投資は、直接的な利益を生み出しにくいため、経営層の理解を得ることが難しい場合があります。
- リスクとコストの明確化: サイバー攻撃による事業停止、情報漏洩による信用失墜、法的責任などの具体的なリスクと、それによって発生しうる損害額を提示することで、対策の必要性を訴えかけます。
- 事業継続性への貢献: セキュリティ対策は、単なるコストではなく、事業継続性を確保し、企業の信頼性を高めるための重要な投資であることを強調します。
- コンプライアンス遵守: 業界の規制や個人情報保護法などの遵守義務を説明し、対策を怠った場合の法的なリスクも伝えます。
まとめ
リモートワークが常態化する現代において、中小企業もサイバーセキュリティ対策は避けて通れない経営課題となっています。VPN、EDR、CASBは、それぞれ異なる防御層を担う重要なソリューションであり、これらを戦略的に組み合わせることで、リモートワーク環境における包括的かつ堅牢なセキュリティ体制を構築することが可能になります。
自社の状況を正確に把握し、優先順位をつけ、現実的な予算とリソースを考慮しながら、段階的にセキュリティ対策を強化していくことが成功への鍵となります。また、必要に応じて外部の専門家やマネージドサービスの活用も視野に入れ、限られたリソースの中で最大限の効果を発揮できるような対策を講じることが、これからの企業にとって不可欠となるでしょう。